株と先物の勉強会

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今週は本邦企業の決算発表ピーク。

企業数ベースでは31日が最大となる。

　
記載されたものは、あくまで予定です。予告なく変更される場合があります。
（）内は発表予定時間、市場予測値。（参考：トレーダーズ・ウェブ 、フィスコ）

　
30（月）

【国内】
トヨタが「プリウスPHV」の国内市販を開始
《株主総会》
京王ズ、オハラ、オービス、正栄食
《決算発表》
パナホーム、関電工、トーエネック、宝ホールディングス、東京エレクトロンデバイス、コメ兵、日清食品ホールディングス、トリドール、ステラケミファ、積水化学工業、花王、塩野義製薬、持田製薬、テルモ、ダスキン、ＷＯＷＯＷ、富士フイルムホールディングス、ヤスハラケミカル、小林製薬、タカラバイオ、合同製鐵、ジェイエフイーホールディングス、大和工業、大阪チタニウムテクノロジーズ、日立ツール、明電舎、日新電機、アンリツ、富士通ゼネラル、船井電機、キーエンス、新日本無線、スタンレー電気、ＦＤＫ、エンプラス、京セラ、日本車輌製造、ネットワンシステムズ、クボテック、大建工業、デサント、ふくおかフィナンシャルグループ、プロミス、オリエントコーポレーション、いちよし証券、極東証券、平和不動産、ダイビル、東急リバブル、東日本旅客鉄道、アルプス物流、トランコム、ヤマトホールディングス、角川グループホールディングス、九州電力

【海外】
米12月個人所得・支出（22：30）
予想はコアPCE価格指数で前年比+1.7％。12月のコアCPIは前年比+2.2％と11月から横ばい。コアPPIは前年比+3.0％←11月+2.9％と上昇。ただ、24-25日開催のFOMCではインフレは抑制されているとの見解を示し、予想程度の水準か。同指標がインフレ目標の基準
値として採用され、注目度は高い。

米1月ダラス連銀製造業活動（31日00：30）
《米決算発表》
ガネット

31（火）

【国内】
12月失業率（8：30）
12月有効求人倍率（8：30）
12月家計調査（8：30）

12月鉱工業生産（8：50/前月比+2.9％、前年比-5.0％）
タイ洪水による落ち込みが解消に向かいつつあるほか、12月の輸出数量の大幅改善により、前月比では2ヵ月ぶり上昇の見込み。既発表の12月生産予測指数は前月比+4.8％と大きく上昇したことも好材料。ただ、10-12月期は前期比で微減からほぼ横ばいの予想。

12月自動車生産（13：00/前年比）
12月住宅着工戸数（14：00/前年比）
12月建設工事受注（14：00/前年比）
2年国債入札
《決算発表》
住石ホールディングス、住友林業、中電工、きんでん、九電工、東芝プラントシステム、日清製粉グループ本社、三井製糖、ヤクルト本社、味の素、ノバレーゼ、カワニシホールディングス、協和発酵キリン、東亜石油、船井総合研究所、東洋水産、富士紡ホールディングス、野村不動産ホールディングス、日産化学工業、日本ケミファ、第一三共、コニカミノルタホールディングス、資生堂、マンダム、ＴＯＴＯ、日本特殊陶業、大同特殊鋼、山陽特殊製鋼、日立金属、住友電気工業、オークマ、東芝機械、牧野フライス製作所、ナブテスコ、小松製作所、住友重機械工業、三菱化工機、小森コーポレーション、住友精密工業、栗田工業、理想科学工業、東芝、マキタ、芝浦メカトロニクス、ルネサスエレクトロニクス、セイコーエプソン、ＴＤＫ、アルプス電気、リオン、メガチップス、ウシオ電機、村田製作所、川崎重工業、日野自動車、新明和工業、ケーヒン、本田技研工業、ショーワ、ＨＯＹＡ、リコー、フランスベッドホールディングス、長瀬産業、日本ユニシス、三菱商事、神鋼商事、ユニ・チャーム、シナネン、新生銀行、りそなホールディングス、京都銀行、みずほフィナンシャルグループ、ＳＢＩホールディングス、オリックス、大和証券グループ本社、マネックスグループ、東急不動産、東海旅客鉄道、日本通運、山九、日本郵船、川崎汽船、全日本空輸、三菱倉庫、中部電力、関西電力、東京瓦斯、エヌ・ティ・ティ・データ、元気寿司、トラスコ中山、オートバックスセブン 、松屋フーズ

【海外】
米10-12月期雇用コスト指数（22：30）
米11月S&Pケース・シラー住宅価格指数（23：00）
米1月シカゴ購買部協会景気指数（23：45/63.0）
米1月CB消費者信頼感指数（2月1日0：00/68.0）
韓国12月鉱工業生産（8：00）
ブラジル12月鉱工業生産（20：00）
《米決算発表》
マグローヒル、タイコ・インターナショナル、イーライリリー・アンド・カンパニー、マテル、ブロードコム、バレロ・エナジー、ファイザー、エクソンモービル、パッカー、アマゾン・ドット・コム、ノベラスシステムズ

1（水）

【国内】
12月毎月勤労統計（10：30）
《決算発表》
カルビー、双日、中外製薬、レンゴー、イビデン、武田薬品工業、アステラス製薬、伊藤忠テクノソリューションズ、神戸製鋼所、日立電線、アサヒホールディングス、クラリオン、ヒロセ電機、カシオ計算機、ＮＯＫ、ダイハツ工業、アシックス、アコム、野村ホールディングス、日立物流

【海外】
米1月ADP雇用統計（22：15/18.5万人）
米12月建設支出（2日0：00/前月比0.7％）

米1月ISM製造業指数（2日0：00/54.5）
先行性のある同指標内訳の12月「新規受注DI」は57.6←11月56.7と3ヵ月連続で改善。既公表の1月の各地区連銀指数は、NY、リッチモンド、カンザスシティで改善、フィラデルフィアは鈍化を示した。そのため、前月53.9からの改善が期待できる。

米1月新車販売台数（2日7：00）
ユーロ圏1月消費者物価速報（19：00）
韓国1月消費者物価（8：00）
豪10-12月期住宅価格指数（9：30）
中国1月製造業PMI（10：00）
インドネシア1月消費者物価（13：00）
《米決算発表》
エトナ、NASDAQOMXグループ、クアルコム、オールステート、アシュラント、エレクトロニック・アーツ、JDSユニフェーズ、ハーシー

2（木）

【国内】
1月マネタリーベース（8：50）
10年国債入札
《決算発表》
カカクコム、クラレ、東京応化工業、日本合成化学工業、ダイセル、エーザイ、小野薬品工業、大正製薬ホールディングス、ファンケル、コスモ石油、日本板硝子、有沢製作所、住友金属工業、アマダ、森精機製作所、ＳＡＮＫＹＯ、ミネベア、三菱電機、大崎電気工業、エルピーダメモリ、ミツミ電機、三菱自動車工業、フタバ産業、マツダ、ヤマハ、伊藤忠商事、三井物産、グリー、住友商事、千葉銀行、東武鉄道、日本テレビ放送網、テレビ朝日、カプコン、コナミ、ソフトバンク

【海外】
米10-12月期非農業部門労働生産性（22：30）
米1月ICSCチェーンストア売上高
豪12月貿易収支（9：30）
《米決算発表》
エクセル・エナジー、グッドリッチ、ＣＭＥグループ、インターナショナル・ペーパー、ローパー・インダストリーズ、ダウ・ケミカル、シグナ、ケロッグ、バイアコム、プリンシパル・ファイナンシャル・グループ、カミンズ、メルク、ニューズ・コーポレーション

3（金）

【国内】
《決算発表》
日本水産、ホクト、国際石油開発帝石、大東建託、ミクシィ、プリマハム、アドウェイズ、アルペン、アルフレッサホールディングス、キッコーマン、グンゼ、トヨタ紡織、帝人、旭化成、ＩＴホールディングス、三菱総合研究所、王子製紙、住友化学、クレハ、東ソー、日本化学産業、日本触媒、三菱瓦斯化学、三井化学、三菱ケミカルホールディングス、住友ベークライト、宇部興産、大日本住友製薬、みらかホールディングス、生化学工業、キョーリン製薬ホールディングス、オリエンタルランド、ＪＸホールディングス、ＭＡＲＵＷＡ、日新製鋼、コロナ、旭ダイヤモンド工業、豊田自動織機、日阪製作所、セガサミーホールディングス、日本精工、ジェイテクト、ユーシン精機、ダイヘン、ジーエス・ユアサコーポレーション、日本無線、パナソニック、タムラ製作所、ホシデン、シスメックス、デンソー、三井造船、三菱重工業、ＩＨＩ、アイシン精機、富士重工業、豊田合成、ニコン、ツツミ、岡村製作所、豊田通商、兼松、東京エレクトロン、サンリオ、リョーサン、横浜銀行、静岡銀行、セブン銀行、ジャックス、三井不動産、三菱地所、三井倉庫、昭文社、スクウェア・エニックス・ホールディングス、スズケン、ベルーナ

【海外】
米1月失業率（22：30/8.5％）
米1月非農業部門雇用者数変化（22：30/15.5万人）
米1月民間部門雇用者数変化（22：30/18.1万人）
米1月製造業雇用者数変化（22：30/1万人）
調査対象期間の12/12を含む週の新規失業保険申請件数は、35.6万件←12月36.6万件、失業保険受給総数は355.4万件←12月361.6万件と、ともに改善。他の雇用関連指標の発表を待つ必要はあるが、雇用情勢の緩やかな回復基調が続く可能性はあろう。

米1月ISM非製造業指数（4日0：00/53.3）
同指標の12月内訳は、先行性のある「新規受注」DIが53.2←11月53.0と改善。ただ、「受注残」DIや「在庫」DIがともに縮小しており、マイナス要因となる。そのため、前月52.6からほぼ横ばいに推移すると予想される。

米12月製造業受注（4日0：00）
カナダ1月雇用統計（21：00）
ユーロ圏12月小売売上高（19：00）
中国1月非製造業PMI（10：00）
《米決算発表》
タイソンフーズ、レイノルズ・アメリカン、SUNOCO、ムーディーズ
　

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（↑日中足: マネックス証券 チャートより拝借）
　

任天堂、NEC、日立建機の下方修正に続き...
この日は取引時間中に新日鉄が下方修正を発表。

テクニカルに過熱感があるものが多い中...
来週、決算発表はピークを迎える。適度に警戒したい。

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1月26日、TOPIXは8営業日ぶりの反落。

といっても小反落。久しぶりの陰線も小陰線。
5日線までも下げず、+2σ↑でしっかりとした動き。

前日の引け後期待外れの決算を発表したファナックが反落。
12日続伸していたコマツが大幅反落となったが、特に嫌気されなかった。

引け後に、任天堂、NEC、日立建機などが相次いで下方修正を発表。

同日、ダウ平均は昨年4月29日に付けた2008年のリーマン・ショック後の高値12810ドルを一時上回ったが、結局反落。前日に好決算を好感し大幅高となったアップルが利食い売りに押され指数を押し下げてナスダックは3日ぶりの反落。

1月27日、前日下方修正を発表し、またも営業赤字に転落した任天堂は大幅安で寄り付き新安値更新。しかし、その後下げ幅を縮小して-4.65％で前場の取引を終えた。
下方修正、赤字見通し、無配のNECは-7.14％で前場の取引終了。
日立建機は売り一巡後、買いに転じ、前引け時点で+0.74％。

それでも日経平均は終始5日線↑で推移。
下げないと見るや、すぐに買われ上値を試した。

前日大幅安となったコマツは大幅高となっている。

日足、月足で5波目に見える米主要株価指数。一杯にも見える。
リターンリバーサルであれば一巡した感のある東京株式市場。
まだ始まったばかりだが、やや期待外れの感もある本邦企業決算。

綻びらしきものも見られるが、日米共に熱く強い相場が続いている。

やや気掛かりなのは、前場にも書いたが、先週、外人が昨年7月以来の大きな買い越し、日本人は大きく売り越し、信用評価損益率は昨年7月以来の水準まで改善。VIXも右肩下がりで昨年7月以来の低水準。昨年7月、あの時も妙な安心感が漂い、株価が高値を追っていた。

先々週まで、皆が皆リスクオフ、ユーロ売りだったように...
現在は、皆が皆押し目待ちのように見える。

こうも異様にコンセンサスが一致する時って、大抵その通りにならんのだよな...

11：26
日経225先物mini、￥8875にてショート。弱め。
昼飯食ってたら指値HITしてた(^_^;)

前引け後の東証の立会外バスケット取引：
約249億円が成立。市場では、売り買い均衡との声。

12時45分時点の東証１部の売買代金は概算で6021億円、売買高は同11億0552万株。

東証１部の値上がり銘柄数は732、値下がりは750、横ばいは170。

　
***　追記　***
13：34
昨年7月と言えば... 騰落レシオが144.9まで上げた時でしたな。
そして現在、その時以来の120超の水準。
なにか当時と似た数字、雰囲気。
まぁ、熱くて強い時ってこんなもんか(-_-;)

14：15
本日は変化日、ボチボチ節分天井も意識され易い。2月8日も変化日。
上に加速の変化となるか、下への変化となるかワカランが...
ここからの二週間でポジションどげんかせんといかん気がする(+_+)

14：28
来週、上海市場が春節明けで再開する。
春節前の緩和期待で上げた中国株だが、緩和発表は今のところない。
春節中の欧米アジア株は悪くはないが、良くもない。
週明けの上海... どんな始まり方をするのだろう。

14：34
欧米市場や外為市場では、未だ材料視されているギリシャ債務交換協議。
合意できなきゃ、ネガティブ。合意出来れば、悪しき前例となりポルトガル国債にも適用されるという懸念が出てきているが、東京株式市場では材料視されていない。今最も地合いがいいのは東京かもしれない。

15：00
日経225先物mini、￥8825にて8875ショート決済・利確（￥50抜き）
持ち越し妙味は感じるが、日計りは日計りとして処理する。

15：17
先物、決済ベース微勝ち、含みベース前日比雀の涙勝ち。（8695、8560ｼｮｰﾄ持ち越し）
現物、含みベース前日比微負け。
トータル、微勝ち。

QE2が終わっても株価上昇・ドル安、なんだ大丈夫じゃんだった昨年7月。
欧州危機？なんだ大丈夫じゃんで株高、ドル安の現在。

当時と熱さ、安心感、材料への鈍さという漠然としたものが似ているだけでなく...
現在、数字的にも半年ぶりにホニャララというものが散見される。ｽｺｼ ｷﾓﾁﾜﾙｲ

皆様、今週もお疲れさまでした＆お付き合いありがとうございました！よい週末を♪
　

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1月26日の米国株式市場

ダウ平均： 12734.63 ▼22.33
ＮＡＳＤＡＱ： 2805.28 ▼13.03
ドル円 ＮＹ時間17時： 77.43 −77.45
ユーロ円 ＮＹ時間17時： 101.49 −101.53
CME日経平均先物 円建て： 8860

ギリシャの債務交換交渉が進展するとの期待感などを背景に、欧州株式相場が堅調。

新規失業保険申請件数は予想されていたよりも弱い内容だったが、12月耐久財受注額が市場予想を上回る伸びとなったことが好感され、ダウ平均は朝方に上げ幅を一時85ドル前後まで拡大。ダウ平均は昨年4月29日に付けたリーマンショック後の高値を一時上回った。

しかし、10時に発表された昨年12月の新築一戸建て住宅販売件数が市場予想に反して前月比で減少。同月の景気先行指標総合指数も市場予想ほど上昇せず、売り方が優勢に。

ユーロ圏財務相会合でユンケル議長が「欧州連合の一部の国において、緊縮財政に関する合意の批准が国民投票に委ねられる可能性がある」などと発言していたことが伝わり、欧州債務懸念も蒸し返された。

ダウ平均は反落。
ナスダックは3日ぶりに反落。アップルが利益確定売りに押され、指数を押し下げた。

業種別S&P500種株価指数では9業種が下落。「電気通信サービス」や「エネルギー」、「金融」の下げが目立った。一方、「公益事業」は上昇した。

売買高はNYSEが約8億7000万株（速報値）、ナスダック市場が約19億6000万株（同）。

個別では、四半期決算が大幅な最終赤字になった通信のAT&Tが売られた。住宅指標の悪化を受けレナーやDRホートンなど住宅株も下げた。前日の通常取引終了後に大幅減益決算を発表した半導体のサンディスクも下げた。
一方、市場予想を上回る四半期決算を発表したキャタピラーは上昇。値上がり率は2％とダウ構成銘柄で首位となり、相場を支える要因になった。1株利益が予想を上回った工業製品・事務用品のスリーエムや米航空首位のユナイテッド・コンチネンタル・ホールディングス、防衛のロッキード・マーチンも上昇。百貨店のJCペニーが急伸した。前日のリストラ策に続いて発表した強気な収益見通しを手掛かりとする買いが入った。

日本株式市場

昨日発表の投資主体別売買動向によると、4週連続で外国人が買い越し。
買い越し額は2132億円と日経平均が1万円を回復した昨年7月以来の大きさ。

一方、国内法人は550億円の売り越し、個人は2056億円の売り越し。

信用取引評価損益率（20日時点）は-13.06％と前週の-14.99％から大幅改善。
マイナス幅は昨年7月22日の-11.71％以来の小ささ。

信用買い残は5週連続減少、前週比1007億円減の1兆2198億円。
買い残高は2009年5月以来2年8カ月ぶりの低水準となった。

個人の手の内が改善したというよりは、信用期日到来で売る羽目になった、ある程度戻ったことでヤレヤレの損失確定売りをした格好だろう。

先週は、買い捲りの外人、売り捲りの日本人が鮮明となった。

以下、昨年1月1週〜本年1月3週の投資主体別売買動向を参考までに。 （単位：100万円）

例年のお約束だが、国内法人は昨年も3月期末に向けた決算対策売りが顕著だった。
今年もそのパターンになる可能性は考えておきたい。
　

東証寄り付き前段階での主要外国証券経由の注文動向：
売り２２４０万株、買い１７９０万株、差し引き４５０万株の売り越し。
売り越しは２営業日ぶり。金額ベースは買い越し。

　
***　追記　***
09：42
値幅19円。5日線にビタりとはりつきどうにもならん。

11：13
眠い(-_-)zzz