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理由もなく大きく売られ
理由もなく大きく買われるという相場が続いている。

CTAの株先買い(債先売り)云々という解説は多々見受けられるが、それは単なる結果。

その結果とは、「債券市場から株式市場への資金シフト」だが
これを好感していいものか、難しい局面に差し掛かりつつある。

株価上昇自体は非常に好ましいことなのだが・・・
「債券市場から株式市場への資金シフト」の要因が気に入らない。

現在の株価上昇要因の多くは、インフレ懸念。

世界的インフレ懸念を背景に長期金利上昇に弾みが付き
債券市場から株式市場へ資金がシフトしてきているワケで・・・

株価の上昇は好感できるが上げの要因が好感できないという
なんとも悩ましい状況になっている(=_=)

我ながら「上昇を素直に好感できない難癖野郎」と自覚はしているが・・・
株価が上昇したから買うという決定はしたくない。
自分なりに、(それが仮に間違った解釈・根拠でも)納得して売買したい。

チャートは短中期上昇トレンドを描き
オシレーターに過熱感はなく反発を示唆。
上昇要因はインフレ懸念。
これでは、適度な警戒感を持って臨まざるを得ない。


インフレに絡む影響・売買は為替にも見られる。
(というか為替市場の方がむしろ顕著かもしれない。)

米国のダラス地区連銀の総裁が、FRBによる利下げ効果が現われてくれば
インフレが望ましい水準以上に進行するリスクがあると指摘。
FRBがインフレ進行を容認していると見られることは受け入れ難いと発言。

なんや分かりにくいが、要は・・・
「インフレ抑制のためには利上げ措置も必要」ということだ。

これを受け、金利先高観からドルが買われ、円安へ。
確かに、円安は日本の輸出関連にはメリットだが・・・
円安の結果は好感できるが・・・
円安要因は「インフレ懸念→利上げ観測」。

好感されているWTI(原油)下落にしても
利上げ観測によるものが大きい。
(まぁ、これに関してはインフレ懸念を緩和するので、いいのだが。)

実体経済に明確な底入れの確信もない状況で
利上げ観測による円安を好感していいのかという疑問が残る。

 

完全な難癖モードに入っており、買い方様には申し訳ない○| ̄|_
私自身が、本日ポジションをショートに若干傾けたことで
多分にポジショントークとなっているのは確か。 

読み流し、読み飛ばして頂いた方がいいのかもしれない。
って、ここまで書いて今更そりゃなしですな。ゴメンナサイ○| ̄|_ 



  日本経済新聞の記事に感化され
自身の見方が過分に警戒に傾いているのかもしれない(T_T)
以下ご参考までに要約。

前期決算の発表を終えた3月期決算の全国上場企業(新興市場、金融除く)
1589社を対象に集計した、08年3月期に計上した特別損失は連結ベースで4兆円弱。
3年ぶりに増加に転じた。

確かに、10兆円を超えた01年3月期と比べると低水準だが
前の期実績(3兆1529億円)と比べると26%の増加。

年度後半の急速な株安により有価証券評価損が拡大
リストラ関連損失や減損損失も膨らんだのがその要因。

ただし、バブル崩壊を乗り越えた日本企業は財務体質が強固になっており
多額の特損計上により経営が揺らぐケースは減っている。

前期の特徴は株安を理由とした有価証券評価損の増加。(3643億円と前の期比3.3倍)
富士通は海外投資先の株価下落で251億円の有価証券評価損を計上。
リストラ損失も含めると特損合計は727億円に膨らんだ。
光通信は投資先であるSFCGの株価が急落し、評価損は223億円に上った。
三井不動産は昨年10月に出資したばかりの帝国ホテル株が
大幅下落したため130億円ののれん代処理を余儀なくされた。

敵対的買収を避けるため企業の株式持ち合いが進んだことも影響を大きくした。
横浜ゴムは東洋ゴム工業株や金融機関株等、持ち合い株式などで評価損が34億円発生。
日本紙パルプ商事も取引先の製紙関連株を中心に28億円の損失計上を迫られた。

リストラ関連損失や減損損失も目立った。
日産自動車はグループ会社の早期退職の募集で特損を計上。
阪急阪神HDは大阪府北部に保有する販売用土地の評価損など909億円を一括処理。
特損額最大は東京電力。中越沖地震による原発復旧等のため計2692億円の特損計上。

しかし、経営の根幹を揺るがすケースは減っている。
企業の純利益増が続いたことで損失のクッションとなる純資産が151兆円
(前の期比1%増)まで拡大するなど、財務体質の改善が急ピッチで進んだためだ。

過度に警戒すべきではないが、決算一巡した現在、手掛かり不足となれば
「材料」としてほじくり出される可能性がなきにしものネタ。一応頭の片隅に。 
 

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