株と先物の勉強会

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9月26日の米国株式市場

ダウ平均： 13413.51 ▼44.04
ナスダック： 3093.70 ▼24.03
ドル円 ＮＹ時間17時： 77.73 －77.74
ユーロ円 ＮＹ時間17時： 100.05 －100.09
CME日経平均先物 円建て: 8865

ギリシャで追加緊縮策に抗議したゼネストや大規模な集会が開かれ、スペインでも首都マドリードで大規模デモが起きた。反緊縮の高まりを受け、欧州債務懸念が再燃。スペイン10年債利回りは急上昇し再び6％台に乗せ、欧州株式市場は軒並み大幅安となったことが悪材料視された。

昨日、欧州にとって最大の輸入元である中国の上海総合指数が一時2000pを割り、2009年1月以来約3年8カ月ぶりの安値を付けたことも嫌気された。

今月、中国では10 1兆元のインフラ投資計画が発表されたが、政府の景気対策が不十分との見方が根強く、国慶節の大型連休を前に持ち高整理の売りに押されたとの見方もあった。

8月の米新築住宅販売件数は市場予想に反して前月比で減少。販売価格は上昇が続いており「米住宅市場は回復基調」との見方が多いが、パルトグループなど足元で株価上昇が目立っていた住宅株に売りが膨らんだ。

原油先物相場の下落につれたエネルギー株が下落したことも株価指数の重荷となった。

悪材料目白押しだったが、その割にNY株式市場の売り圧力は弱く、ダウ平均の下げ幅は最大でも50ドル程度に留まり、プラス圏に浮上する場面もあった。

しかし結局、ダウ平均は4日続落、9月12日以来2週間ぶりの安値で終えた。ダウ平均の4日続落は8月20～23日以来約1カ月ぶり。
ナスダックは3日続落し、9月5日以来3週間ぶりの安値で終えた。アップルやアマゾンなど主力株の一角が売られ、指数を押し下げた。
S&P500は、7月5日～12日の6日続落以来最長となる5日続落となった。

業種別S&P500種株価指数は10業種中9業種が下落。「エネルギー」や「ＩＴ」「金融」の下げが目立った一方、「公益事業」が上昇した。

売買高はNYSEが約7億4000万株（速報値）、ナスダック市場が約17億2000万株（同）。

個別では、前日の通常取引終了後に発表した四半期決算が減益だった電子機器の製造受託サービスのジャビル・サーキットが大幅に下落。アメックスやバンカメの下げも目立った。
一方、スペインのサンタンデール銀行の子会社でこの日NYSEに上場したグルーポ・フィナンシェロ・サンタンデール・メヒコは公開価格を6％上回って終えた。
店舗新設を発表した百貨店のコールズやCEOの辞任を発表した家電量販店のラジオシャックが上げ、経営陣によるMBOの提案を受けたと発表したグリーティングカード大手のアメリカン・グリーティングスは急伸した。

日本株式市場

今週も月曜日はお約束の閑散相場で、東証一部売買代金は6営業日ぶりの1兆円割れ。

火曜日、売買代金は1兆732億円と2日ぶりに1兆円の大台を回復。
配当・優待狙いの買いが多く見られた。

水曜日、売買代金は1兆89億円と辛うじて1兆円の大台キープ。
配当落ちで大幅下落となった。

今週前半は配当絡みの売買でやや値が動いた。

中間期末が過ぎ、信用期日も明け、需給的には上値が軽くなって来るとの声があった。
一方、その3月27日が年初来高値だったことで、またかの頭打ちを危惧する声もあった。

現物株が意識されやすい1週間だった。

この間、日経225先物は月曜日3万枚、火曜日3.6万枚、水曜日3.2万枚と安定した売買が続いた。通常の商いは「東証一部売買代金1兆円≒日経225先物3万枚～3万5000枚程度」であり、その範囲に収まっている。今週、下げはしたものの、妙な商いは見られなかった。

今週は先物主導というより、月末・期末絡みの現物主導、高値圏にあるためのポジション調整と見るのが無難だろう。

東証寄り付き前段階での主要外国証券経由の注文動向：
売り１２６０万株、買い１５３０万株、差し引き２７０万株の買い越し。
買い越しは３営業日連続。金額ベースも買い越し。
　

***　追記　***
11：40
TOPIX、CORE30、規模別は全てデッドクロス。下方への動きが警戒されるところだが...
配当金の再投資期待や、月末・期末ドレッシング期待はあるようだ。
225現物は、75日線（8858）に支えられている。225先物は、25日線（8910）を回復した。

所用につき、本日後場の更新をお休みさせていただきます○|￣|＿